ドコモ、au、ソフトバンクの携帯に関する最新情報や最新機種の噂、着うたや着うたフル、便利な無料サイトの紹介など、ケータイについていろいろ紹介していきます!携帯[ドコモ・au・ソフトバンク]最新情報Watch@
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・Sound Realty搭載
・Cyber Shotケータイ
・BRAVIAケータイ(ワンセグ&デジタルラジオ)
・Felica
・Bluetoohリモコン
| 新機種情報 | 17時56分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
グーグルは10日、Webメールサービス「Gmail」を日本の携帯電話から利用できる「モバイルGmail」のサービスを開始した。携帯電話から「http://gmail.com」にアクセスすることで利用でき、これまであった文字コードなどの問題も解消されている。
グーグルではこれまで、海外の携帯電話向けに「Gmail Mobile」としてサービスを提供してきたが、日本の携帯電話向けにもサービスを開始した。サービスのヘルプページによれば、モバイルGmailに対応する携帯電話の最小要件として、1)携帯電話のWebブラウザがXHTMLに対応している、2)Cookieが有効になっている、3)SSLをサポートしている――の3点を挙げている。
モバイルGmailでは、通常のGmailと同様にWebブラウザからメールの閲覧や新規メールの作成ができ、添付ファイルについてもWordやPDFなどのファイルについては内容をテキストで確認できる機能が備わっている。
| ケータイニュース | 13時18分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
携帯端末向け地上デジタル放送「ワンセグ」が昨年四月に始まって一年が経過した。出荷台数が五百万台を超えた携帯電話以外にも、パソコン(PC)専用チューナーや電子辞書などさまざまなワンセグ対応機器が登場、利用者が増えている。しかし、放送や通信業界にとって、ワンセグ事業が収益源といえるのはまだ先。ワンセグ専用番組の放送が解禁される見通しの二〇〇八年に向け、各社の試行錯誤は続きそうだ。 (桐山純平)
| ケータイニュース | 13時14分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
| ケータイニュース | 12時50分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
| ケータイニュース | 12時33分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
| 携帯・ケータイでPCサイト閲覧 | 12時06分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
KDDI、米国で携帯事業に参入 他社の通信網活用
2007年04月08日16時51分
KDDIは今月中旬から、米国で携帯電話事業に本格的に参入する。米携帯電話大手スプリント・ネクステルの通信網を使い、独自の新ブランド「KDDIモバイル」として提供する。日本の事業者が海外で自前ブランドの携帯サービスを行うのは初めて。将来的には欧州、アジアなどでのサービス展開もにらみ、米国で海外事業のモデルづくりに着手する。
既存事業者の通信網を借りてサービスを提供する「MVNO」という方式で参入する。事業は現地子会社のKDDIアメリカ(本社・ニューヨーク)が運営。すでにアラスカ州を除く全米49州で事業免許を取得した。
当面は米国在住の日本人をターゲットとする。米国で一般的な長期契約の後払いプランを今月中旬から提供し、本格展開を始める予定だ。短期滞在者や旅行者などを対象としたプリペイド(料金前払い)型のサービスは、すでに3月中旬から始めている。
日米で通信方式が異なるため、日本のauブランドは使わない。携帯電話機もau向け端末でなく、スプリントが使っている三洋電機製や韓国LG製の端末を使う。6月にも日本語の入力や表示ができる端末を投入する計画だ。
日本人向けの着メロやゲーム、若者に人気のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)などのコンテンツも順次提供する計画。日本のSNSも使えるようにする方向で検討している。日本向けの格安な国際通話ができるプランも提供する。
韓国、ベトナム、中国系など在米アジア人を中心に順次顧客を広げ、将来は米国にも、日本の「ケータイ文化」を根付かせることを狙う。 日本の携帯電話産業は高い技術を持ちながら、通信方式が欧米と異なることなどから海外での普及が進んでいない。日本の携帯電話機メーカーの販路も国内偏重だ。KDDIの米国参入は、「内弁慶」だった日本の携帯産業が、海外に進出する突破口になる可能性がある。
asahi.comより
http://www.asahi.com/business/update/0408/TKY200704070242.html
| ケータイニュース | 11時54分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
アイピーモバイル、森トラスト傘下に・携帯参入準備を継続
森トラストと、携帯事業への新規参入計画を進めていた通信ベンチャーのアイピーモバイル(東京・千代田)は10日、森トラストがアイピーモバイルを子会社にすることで合意したと発表した。森トラストが69.23%の株式を取得する。アイピーモバイルは資金調達の難航で一時は参入断念を検討したが、森トラストの支援により引き続き参入準備を進める。
森トラストはアイピーモバイル筆頭株主のコンサルティング会社、マルチメディア総合研究所(東京・千代田)グループから近く全株式を取得する。
アイピーモバイルは2005年11月に総務省から携帯用周波数の割り当てを受け、インターネット接続が定額でできるデータ通信サービスを06年10月から始める予定だった。しかしインフラ整備に必要な数百億円規模の資金調達が難航。開始予定を今春に延期していたが、事業開始の準備はほとんど進んでいなかった。
| ケータイニュース | 10時17分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
電気通信事業者協会(TCA)はこのほど、「携帯電話・PHS平成19年3月末契約数」を発表した。
発表によると、3月末での携帯電話契約数は9617万件(2月末は9576万件)、PHSの契約数は498万件(2月末は492万件)で、合計1億170万件となった。前月比では1.0%、前年同月比では5.4%の増加となっている。
携帯電話の事業者別契約数では、純増数がNTTドコモは29万8000件、auおよびツーカーは53万件、ソフトバンクモバイルは12万7000件であり、auが大幅に契約数を伸ばした。累計ではNTTドコモが5262万1000件、auおよびツーカーは2818万8千件、ソフトバンクモバイルは 1590万8000件となっている。
PHSの事業者別契約数では、純増数がWILLCOMは9万3000件、NTTドコモはマイナス3万件であり、累計ではWILLCOMは452万7000件、NTTドコモは45万3000件となっている。
| ケータイニュース | 12時03分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
アイピーモバイル、携帯への新規参入断念の見通し
2007年04月08日19時25分
携帯電話への新規参入をめざしていた通信ベンチャーのアイピーモバイル(東京)が、参入を断念する見通しとなった。事業開始に必要な資金調達のめどが立たず、参入するために総務省から割り当てられていた携帯向けの周波数を、近く返上する見込みだ。
同社は05年11月、ソフトバンクグループや、ADSL大手イー・アクセス子会社のイー・モバイルとともに総務省から新規参入を認められ、2ギガヘルツ帯の周波数割り当てを受けた。06年10月に高速データ通信に特化したサービスを始める計画だったが、06年夏、その開始時期を07年春に延期する、と発表していた。
数百億円規模の資金調達計画が進まず、昨年7月の追加増資後も資本金と資本準備金の合計が約53億円にとどまり、事業の展望が開けない状況が続いていた。同社からの定期的な報告を通じてこうした状況を把握していた総務省も周波数返上の申し入れを認める方針。返上後の周波数の再割り当ても検討する。
新規に周波数割り当てを受けた残る2社のうち、ソフトバンクは英ボーダフォン日本法人の買収による参入に切り替え、すでに周波数を返上している。実際に新規参入するのは、先月末にデータ通信サービスを始めたイー・モバイルだけになりそうだ。
| ケータイニュース | 11時55分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑
携帯パケット通信、高額請求のトラブル増加
携帯電話のパケット通信料が高額になり、トラブルになるケースが増えている。
5日、国民生活センターの調べで分かった。いくら使っても一定額となる定額料金制度を利用したのに、対象外の通信だったため120万円を請求されたケースもある。
全国の消費生活センターに寄せられたパケット通信を巡る相談は2006年度(2月末現在)は754件で、前年同期比8%増えた。平均請求額は04年度には月約8万円だったが、06年度には約16万円と高額化している。特に利用額が増えるのは、携帯電話をケーブルでパソコンにつないでインターネットをした場合。定額制を利用していても、主な携帯電話会社は、パソコンと接続した通信は定額制の対象外としているからだ。
就職活動中の女子学生は携帯電話をパソコンにつなぎ、ネットで情報収集していたらパケット通信料が120万円になった。20代の男性も同様に約6時間ネットをしただけで98万円に。海外での使用も定額制の対象外。30代の男性は日本で契約した携帯電話を海外でネットに接続したら、帰国後13万円を請求された。
国民生活センターは、携帯会社に料金制度を分かりやすく説明するよう求めるとともに、利用者にも注意を呼びかけている。
(2007年4月6日0時57分 読売新聞)
| ケータイニュース | 11時27分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑